消費者市民を育む問題解決型調理実習に関する家庭科教師教育プログラムの構築

本研究は、高等学校家庭科における調理実習の新たな可能性を検討するために、消費者市民の資質の育成に関して注目した。具体的には、「問題解決型調理実習」を計画・実践できる教員を養成するために、実効性のある家庭科教師教育プログラムを構築し、その有効性を理論的・実証的に明らかにすることを目的とした。３年間に及ぶ本研究の１年目にあたる今年度は、以下の三点に関して研究を進めた。一点目は、プログラムの基盤となる「問題解決型調理実習」における消費者市民としての意識と行動性両面の向上に対する有効性についての教員意識調査であった。具体的には、高校家庭科教員の問題解決型調理実習プログラムに対する意識構造と影響要因を明確にするために質問紙調査を実施した。調査対象者の選定および質問項目の作成は、高等学校家庭科教員を対象とした研修会にて収集した参加者の意見から検討した。二点目は、問題解決型調理実習の可能性と課題の検討である。家庭科教員が問題解決型調理実習を導入する際に、モデルとなるプログラムを構築し、問題解決型調理実習プログラムの構造を紐解いた。具体的には、自身が開発・運営に関わったフェアトレード学習プログラムの実践について量的・質的分析により検討した。その結果、フェアトレード学習の学習効果はフェアトレード商品購買意欲の向上のみならず、自身の学びを周囲に伝えることの行動性の向上においても有効であることが明らかとなった。そこで、問題解決型調理実習を取り入れたプログラムに本研究で得た知見を加え、新たなプログラムを構築することとなった。三点目は、家庭科教員が問題解決型調理実習を導入する際にモデルとなるプログラムの学習内容についての探究である。具体的には、郷土料理などの生活文化を交えた単元を作成するために、茨城県の生活文化や食品ロスにつながる地域課題などについて、調査・研究を実施した。

本研究は、高等学校家庭科における調理実習の新たな可能性を検討するために、消費者市民の資質の育成に関して注目した。具体的には、「問題解決型調理実習」を計画・実践できる教員を養成するために、実効性のある家庭科教師教育プログラムを構築し、その有効性を理論的・実証的に明らかにすることを目的とした。３年間に及ぶ本研究の１年目にあたる今年度は、以下の三点に関して研究を進めた。一点目は、プログラムの基盤となる「問題解決型調理実習」における消費者市民としての意識と行動性両面の向上に対する有効性についての教員意識調査であった。具体的には、高校家庭科教員の問題解決型調理実習プログラムに対する意識構造と影響要因を明確にするために質問紙調査を実施した。調査対象者の選定および質問項目の作成は、高等学校家庭科教員を対象とした研修会にて収集した参加者の意見から検討した。二点目は、問題解決型調理実習の可能性と課題の検討である。家庭科教員が問題解決型調理実習を導入する際に、モデルとなるプログラムを構築し、問題解決型調理実習プログラムの構造を紐解いた。具体的には、自身が開発・運営に関わったフェアトレード学習プログラムの実践について量的・質的分析により検討した。その結果、フェアトレード学習の学習効果はフェアトレード商品購買意欲の向上のみならず、自身の学びを周囲に伝えることの行動性の向上においても有効であることが明らかとなった。そこで、問題解決型調理実習を取り入れたプログラムに本研究で得た知見を加え、新たなプログラムを構築することとなった。三点目は、家庭科教員が問題解決型調理実習を導入する際にモデルとなるプログラムの学習内容についての探究である。具体的には、郷土料理などの生活文化を交えた単元を作成するために、茨城県の生活文化や食品ロスにつながる地域課題などについて、調査・研究を実施した。