ADHDのある大学生の原因帰属スタイルが修業に及ぼす影響と支援に関する研究

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令和4年度は、本研究全体における予備研究の段階として、①原因帰属理論の基礎研究、②既存データの再分析による分析枠の作成、③予備調査及び面接、の３つを行った。①原因帰属理論の基礎研究：研究の背景となる大学における発達障害学生支援の研究動向についてシスティマティックレビューを行った。現在、論文化して投稿準備中である。また、研究対象となるADHDの青年期後期～成人期前期の研究動向を整理した。さらに、原因帰属理論に関する先行研究の整理を行った。これにより、原因帰属研究における「原因帰属」「原因帰属スタイル」「帰属因」の定義を整理し、本研究の操作的定義を図式化した。②既存データの再分析による分析枠の作成：2019～2021年度に収集した、休学を経験し復学したADHD学生7名の、復学時の面接データ（未分析・未発表）を用い、休学時・休学中・復学時の状況を整理したうえで、原因帰属に関する記述を抜きだして整理し、各段階における心理的不適応の状況と、原因帰属と自己効力感、心理的不適応（特に抑うつ症状）の関連について検討した。分析の際には①で作成した操作的定義の図式化を使用した。結果を用いて、日本特殊教育学会第60回大会（於筑波大学）において発表した。現在、論文化し投稿準備中である。これらの結果から、①の操作的定義の図式を支持できるとして仮設生成を行った。③予備調査及び面接：大学生90名を対象に質問紙調査を行った。質問紙は、ADHD傾向（ASRS）、実行機能尺度、大学生活困り感尺度、大学生活ソーシャルサポート尺度の4つで構成した。結果としてADHD傾向と修業の困り感は関連が高く、さらに実行機能のつまずきが大きいと修業困難は高いことがわかった。さらに3月に卒業を控えたADHD学生6名を対象に、4年間の大学生活を振りかえる面接を行った。現在、データの分析中である。