衛星データによる有明海における基礎生産の長期変動とその要因解析

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有明海では近年漁業生産が大きく減少している。これまで植物プランクトンの現存量のデータは限定的にしか存在しなかったため、時間的・空間的変動の大きい基礎生産については、その長期変化の実態は把握されていない。本研究では、沿岸域では精度の問題があり、これまで活用されていなかった過去25年間の衛星データについて、新たに時空間的に解像度の高いデータセットを作成し、長期変動・変化を明らかにし、河川流量などの変化の影響について考察することを目的とした。2022年度は、長期データに必要な衛星センサーとして1997年9月から2010年12月まで稼働したの衛星センサーSeaWiFSと、2002年から現在も稼働中の衛星AQUAに搭載されたセンサーMODISに関して、2022年に新たにNASAが校正を行った再処理データを取得した。植物プランクトンの全現存量を示す色素のクロロフィルaのデータと海面の色情報を含む、解像度1kmで幾何補正を行っていないデータを、NASAのOcean Color Webからダウンロードした。また2018年からは、日本のセンサーで250ｍの解像度であるSGLI/GCOM-C（しきさい）が稼働しているため、このデータも最新のバージョン3で幾何補正がすでに行われているデータを、JAXAのJASMESサイトからダウンロードした。SGLIのデータに関しては、2018・2019年のデータに関して、JAXAの現場設置型の分光放射計AERONET-OCと佐賀県有明水産振興センターのデータを用いて検証を行った論文を発表した。さらに2022年までのデータについて検証を行い、クロロフィルa濃度については、海色からクロロフィルaを求める手法について改良した手法を利用してもまだバラつきが多く、一つの原因が衛星データから海色データを求める大気補正手法にあることが明らかとなった。