事務所ビル等の空間用途の変遷を考慮した可燃物の基礎データの収集

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建築物の空間内にある可燃物の発熱量や表面積を把握するため実態調査（以降、従来法と呼ぶ）が行われてきたが、従来法は多くの工数を要することなどの課題があるため、本研究では工数の短縮を目的として、3Dスキャナを使用した調査方法（以降、3Ds法と呼ぶ）と360°カメラを使用した調査方法（以降、360°法と呼ぶ）の提案をし、実際に調査を行い、収集データの整理方法の提案を行うこととした。また、これらから得られた知見を基に更なる工数の短縮と精度の向上につなげる提案を行うとともに、昨今の事務所ビルの使用実態を明らかにし、持ち込み可燃物の経年変化についても着目した。当該年度の研究の結果、360°法は3Ds法と比較して大幅に可燃物の調査作業時間を短縮することが可能であり、360°法を用いても可燃物の寸法測定結果が妥当であることを確認することができた。また、過去に可燃物調査を行った事務所用途の室を対象に経年による可燃物の変遷について明らかにすることができた。なお、360°法であっても、天井付近などの物陰になる箇所などを把握することが円滑に実施できない条件があり、その点について今後検討の余地がある。