Planning Methods for Spatially Flexible Evacuation Guidance Considering Effective Use of Digital Technology in Large Scale Building

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大規模施設の避難誘導に活用し得るデジタル技術、誘導灯による避難誘導の現状と課題を把握するため、実際の状況および関連法規について調査を行った。主要都市圏の地下街、鉄道駅、商業施設を対象に誘導灯の設置実態ならびにデジタルサイネージを中心にデジタル技術を用いた日常の表示設備の設置・活用実態について現地調査を実施し、設置空間、建物用途、設置方法、表示面の向きを把握、整理した結果、これら分類により建物用途や設置空間により設置方法や設置数、表示面の向きに違いが見られた。鉄道駅においては柱面に設置されるアドピラー型のデジタルサイネージが経路に沿って連続して設置される傾向があり、一部地下街においても同様の設置状況が確認できた。この様な設置傾向のデジタルサイネージについては、表示面の視認性や連続かつ整列した配置から、避難誘導時の経路指示に利用できる可能性がある。また、避難誘導のための設備として消防法に規定される誘導灯は交通量に関わらず規定された距離範囲で連続的に配置されるが、表示面は固定されていることから火災発生場所やその他状況による経路の変更に対応していない。デジタルサイネージは表示内容が変更可能なことから、状況に応じた経路指示が可能となる可能性がある。一方、デジタルサイネージは日常的な広告表示の面が強いため、全ての空間に一様に配置されるものではなく通行量の特に多い場所や改札口付近に設置される傾向が高い。駅近郊であっても交通量の多くない場所では設置されにくいことを確認した。これは避難誘導時にデジタルサイネージを利用して連続した経路指示を行う際の課題の1つと言える。