産後うつ支援における新規検査手法の開発

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妊産婦死亡の原因の一位は自殺であり、産褥婦の自殺は児との心中が少なくない。また産後うつはネグレクトのリスクが高く、児童虐待予防の観点からも少子化対策の観点からも、周産期精神科医療の質的改善は喫緊の課題である。産後の母親の精神症状（こころの辛さ）を評価するには、マタニティーブルーズと産後うつをそれぞれ個別に評価すべきである。しかし国内外を問わず、そしてICD-10やDSM-5の間でも、マタニティーブルーズと産後うつについて一致した診断基準がない。現在国内で臨床導入されているエジンバラ産後うつ病評価票（EPDS）はイギリスで開発された産後うつスクリーニングであるが、自己評価形式であることから自身の辛さを主張することが苦手な日本人の気質にそぐわず、産後うつの偽陰性が多く認められることが指摘されている。さらにEPDSスクリーニング時期をマタニティーブルーズを評価すべき時期である産後2週間と1か月とすることは、産後うつの好発期が産後3から6か月である臨床特徴に照らしても妥当性に欠ける。マタニティーブルーズ評価票（MBQ）の質問項目の多くはEPDSに含まれない。本年度では当院に受診した母親の産後1か月検診でのEPDS評価とマタニティブルーズおよび産後うつの発症と関連について検証を行ったが、陽性的中率は50％程度であった。そこでEPDS、MBQに加えて、母親の幼少期の虐待体験および性格検査等について総合評価できる質問票を作製した。この質問票を用いて、産後0か月から1年間の周産期・産後の継続的なスクリーニングを開始した。