痴呆性老人の日常生活改善プログラムによる痴呆発生予防の研究

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高齢者の知的機能低下予防を目的に日常生活改善プログラム作成の基礎資料とするために、平成9年および10年度に在宅で生活している地域高齢者の知的機能の変化と生活スタイルの関連を実施調査した。対象は、平成9年度にベッドタウン在住高齢者116人(男47人,女69人,平均年齢73.2±5.2歳)、平成10年度に村落地域在住高齢者108人(男33人,女75人、平均年齢74.2±5.6歳)の計224名である。平成11年度は両地域の高齢者の生活スタイルに焦点を当てて比較検討を詳細に行い、地域の実情にあわせた高齢者の日常生活プログラム改善案を創出することを目的に分析にとり組んだ。各地域在住の高齢者の30-40%に協力が得られたが、比較的健康度の高い高齢者が対象であり、結果を一般化できにくいが以下のことが明らかとなった。ベッドタウン在住の高齢者は独居ないし夫婦世帯が半数に上ることに比し、村落地域在住の高齢者は2世代・3世代同居家族の割合が7割以上であった。外出の頻度、家族内での役割、趣味や生き甲斐などを持っている、新聞への関心や異性への関心の高い高齢者はベッドタウン在住者の方が若干多かった。ベッドタウン在住高齢者の趣味や生き甲斐の中身は水墨画や陶芸、パソコンなど知的活動を要求されるものや太極拳やグランドゴルフ、体操教室など身体活動的なものがみられ多様性が特徴であった。一方、村落地域においては、日常的に田畑や家内工業の重要な担い手として生活している人も少なくなく、また、老人会などの加入など地域活動への参加の割合は8割以上に上り、地域の拠点(寺社や公民館など)を中心とした活動に熱心であることが明らかとなった。ベッドタウン在住の高齢者では多様な趣味・生きがい活動を開講し、週間スケジュールを検討すること、村落地域では地域の拠点を中心とした活動に高齢者が参加できるような支援が重要であろう。引き続き、本地域の高齢者の痴呆予防活動への介入を図りたい。