幼児間相互交渉がコミュニケーション行動の発達と神経基盤に与える影響の解明

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本研究は、幼児間相互交渉の経験がコミュニケーション行動の発達に与える影響について、（１）相互交渉の影響によるコミュニケーション行動の変化を検出可能な定量行動評価系を確立し、（２）遺伝的背景の差がコミュニケーション行動にもたらす影響の評価を行った上で、（３）保育場面における相互交渉の量的・質的な差異がコミュニケーション行動および神経機能に与える影響の評価を行うことによって、幼児間相互交渉の経験がコミュニケーション行動の発達に与える影響について、行動学的研究・神経学的研究の両面からの解明を目指すものである。2年目にあたる2022年度は、前述の（１）および（２）について取り組み、①脳波計測による神経機能解析実験のための条件検討および予備検討の実施と、②遺伝的要因と神経活動およびコミュニケーション行動との関連性の検討を進めた。①については、研究機関の異動が生じたため、新たな研究機関における実験環境の構築行った。物的環境面では、ダミー実験を通して再現性および信頼性のある脳波計測環境を確立した。運用面では、ヒトを対象とした臨床研究の申請を行い、承認を得た。また、予備的検討として、外的刺激が認知機能に及ぼす影響について成人を対象とした検討を行った。その結果、特定の聴覚刺激により、聴覚記憶形成が阻害される可能性が明らかとなった。②については、2021年度の成果を元に、コミュニケーション行動の予備的検討を発展させ、ヒトの運動機能に関わる神経機能と遺伝子多型との関連性検討を進めた。遺伝子的背景、脳波計測による神経活動の評価、行動実験を実施し、その関連性を検討した。その結果、脳内ドーパミン濃度の低さと運動反応抑制にかかる神経活動の低下が重畳する場合に、協調運動機能の低下が生じることが明らかになった。本成果については、学術誌へ原著論文として投稿中である。