高齢者における会話と食事のための新たな舌接触補助床作製法の開発と普及

PAPは舌癌術後、脳血管障害後遺症、加齢に伴う機能低下による嚥下障害ならびに構音障害に対するリハビリテーションにおいて代償的アプローチとして用いられている。しかし、明確な適応基準や製作法は明らかではない。本研究は、PAPの形態を決める術式や評価法について検討し、臨床経験があまりなくても容易に製作できる新たなPAPの製作法を開発して嚥下障害ならびに構音障害を有する高齢者へのPAPの適応基準を明らかにし、看護師等の多職種を通じて全国に普及させることも目的としている。初年度はPAPを製作するときの臨床的な術式とPAPを装着したときの機能の変化について検討した。対象となった患者は、３名の脳血管疾患の後遺症による構音障害を有する患者、３名の舌癌術後で構音障害または嚥下障害を有する患者、２名の加齢に伴う口腔機能低下により嚥下障害または構音障害を有する患者であった。形成用材料として当初計画していた抵触点のワックスを用いる方法に加えて、光重合レジンを用いた製作法についても検討した。さらに、PAPの効果が奏功しない構音障害を有する舌癌術後の患者に対する代替法として舌補綴装置を製作した。機能評価として舌圧測定、反復唾液嚥下テスト法（RSST）、改訂水飲みテスト（MWST)、嚥下音の聴診、パラトグラム、オーラルディアドコキネシス、発語明瞭度検査を行い、一部の患者では嚥下内視鏡検査も行った。その結果、ワックスを用いるPAPの製作方法は質の高いPAPを製作できるが製作に日数を要すること、光重合レジンを用いることにより即日で質の高いPAPの製作が可能なことが明らかとなった。PAPや舌補綴装置の製作にあたり、構音検査としてパラトグラム、オーラルディアドコキネシス、発語明瞭度検査が有効であった。また、嚥下機能検査として舌圧測定、RSST、MWST、嚥下音の聴診、嚥下内視鏡検査が有効であった。

PAPは舌癌術後、脳血管障害後遺症、加齢に伴う機能低下による嚥下障害ならびに構音障害に対するリハビリテーションにおいて代償的アプローチとして用いられている。しかし、明確な適応基準や製作法は明らかではない。本研究は、PAPの形態を決める術式や評価法について検討し、臨床経験があまりなくても容易に製作できる新たなPAPの製作法を開発して嚥下障害ならびに構音障害を有する高齢者へのPAPの適応基準を明らかにし、看護師等の多職種を通じて全国に普及させることも目的としている。初年度はPAPを製作するときの臨床的な術式とPAPを装着したときの機能の変化について検討した。対象となった患者は、３名の脳血管疾患の後遺症による構音障害を有する患者、３名の舌癌術後で構音障害または嚥下障害を有する患者、２名の加齢に伴う口腔機能低下により嚥下障害または構音障害を有する患者であった。形成用材料として当初計画していた抵触点のワックスを用いる方法に加えて、光重合レジンを用いた製作法についても検討した。さらに、PAPの効果が奏功しない構音障害を有する舌癌術後の患者に対する代替法として舌補綴装置を製作した。機能評価として舌圧測定、反復唾液嚥下テスト法（RSST）、改訂水飲みテスト（MWST)、嚥下音の聴診、パラトグラム、オーラルディアドコキネシス、発語明瞭度検査を行い、一部の患者では嚥下内視鏡検査も行った。その結果、ワックスを用いるPAPの製作方法は質の高いPAPを製作できるが製作に日数を要すること、光重合レジンを用いることにより即日で質の高いPAPの製作が可能なことが明らかとなった。PAPや舌補綴装置の製作にあたり、構音検査としてパラトグラム、オーラルディアドコキネシス、発語明瞭度検査が有効であった。また、嚥下機能検査として舌圧測定、RSST、MWST、嚥下音の聴診、嚥下内視鏡検査が有効であった。