労働者の身体活動量、座位行動、及び持久性体力と相互の関連性に関する研究

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身体活動量と座位行動は心身の健康に影響を及ぼすことは知られているが、わが国の労働者の実態はあまりわかっていない。本研究では、①労働者の身体活動量と座位行動が就労日と非就労日でどれくらいのか、②身体活動量や、持久性体力と労働生産性などの労働関連指標との関係、③定期的な健康支援は、身体活動量の増加と脱座位行動につながるのか、以上の３点について検証することを目的としている。これまで労働者の身体活動量を評価した調査は質問紙を用いたものがほとんどであるが、本研究では三軸加速度センサー内蔵の活動量計を用いる。我々は、これまでに対象者の健康支援を目的に活動量計とICTを用いた遠隔双方向型のシステムを開発した。このシステムは対象者の身体活動量と座位行動の1分ごとのデータがクラウドサーバーで管理され、対象者と管理者の間で双方向通信が可能である。今年度は従来のシステムを改良し、座位行動に加えて低強度、中強度、高強度での活動量を確認できるようにした。計測について労働者50名を対象に実施した結果、勤務日：非就労日での座位行動(分/日)は405：360、低強度活動時間(分/日)は137：164、中高強度活動時間(分/日)は58：72、と勤務日は非就労日に比べて身体活動量は少ない傾向であった。また、健康づくりのための身体活動基準を超えた活動群(24名)と非活動群(27名)の持久性体力は活動群の方が高い値を示していた。令和5年度については、①の研究は当初の予定通りについて引き続いてデータの採取に取り組み、②の解析を進める。