オンライン上のグループワークにおける学習者の言語行為ー社会文化理論の視点から

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本研究の目的は，英語学習者が，協働学習型意思決定タスクに従事するときの学習者間の対話に着目し，L2習熟度の異なる学習者が作り出すpeer assistanceにおいて，どのような支援の方法を用いて相互行為を行っているのか質的に調査することである。さらに，学習者がどのような支援の方法にどの程度L1(母語)・L2(目標言語)を用いているのか調査することである。それによってpeer assistanceを作り出す支援の方法と使用言語との関係を調査し，協働的対話に見られる学習者のトランスリンガルな言語使用の実態を明らかにすることである。2022年度は，協働的対話を調査する本研究の論理的基盤となる社会文化理論と目標言語だけでなく母語も含めた全ての言語知識を総動員して言語と認知能力を高めるトランス・ランゲージングを日本の英語教育の文脈で応用できるのか，その可能性も探るため，トランス・ランゲージングの視点から学習者のやり取りを捉え調査した先行研究を整理した。また，本研究はオンライン上での学習者の言語行為の調査を目的としている。Zoom上で，学習者同士のL2によるやり取りの実態を調査し，協働学習における彼らの言語行為がタスクの遂行においてどのように互いに支援し合っているのか，またその際のトランスリンガルが言語使用について分析する。L2習熟度の異なる大学生による意見交換タスクを4人1グループで行う場面での協働的対話を分析するが，データ収集の準備段階として，意見交換タスクとして悩み相談タスクの選定を行った。実際に現在ネット上にあるオーセンティックな教材から，トピックの親和性 (±familiarity)による学習者の行動の違いも調査するため，大学生にとって身近な話題(悩み)とそうでないものを選択し，データ収集に際しては，タスクの手順をまとめたインストラクションビデオを作成し実施した。