ポストフェミニズム下における現代美術の学際的分析

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今年度の成果は【教育】分野のものがほとんどである。教育実態の予備調査により有効回答数161名のアンケート調査の回答を得られた。結果、芸術創造環境は総じて良いと判断されるものの、学生はジェンダー関連の知識をそれほど持っているとは言えず、他方でジェンダー関連の授業の受講意欲に関しては、必修化希望に関してはかなり高い数値が見られた。ハラスメントに関しては想定されていた教員から学生へのハラスメントよりも学生間のハラスメントが僅差ではあるものの多かった。ハラスメントは 権力関係を利用する場合が多いが、大学においては学生間での問題も起きることは認識しておくべきである。さらに大学のハラスメント対策においては認知がなされていない、さらに信頼度 が低いといった問題点が挙げられた。さらに、先行研究の調査により、美術教育こそがエンパワーメント、柔軟性、協力、チームワークの重視など「女性的」な側面を帯びているが家父長的権力としての隠れた構造が存在し続けていることが指摘された。このなかでフェミニストは既存の美術のカテゴリーや価値や意味の階層を破壊し、妨害する象徴的な立場にあると見做された。しかしながら、既存の権力構造を変えることまでは至っていないことが指摘された。この点は今後社会調査によってより詳しく実証する機会を得たい。【労働】においては、先行研究によりアーティストこそがポストモダンの労働者のパラダイムを提供していること、すなわち企業にとっては自発性があり安価で簡単に使い捨てできる低賃金労働者的な側面があることが指摘された。日本における芸術関係者の賃金や労働環の先行研究を確認したところ、同様のことが言えると考えられた。