Empirical study on the usefulness of financial statement footnotes

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１番目に、サンプル・サイズを約3.5倍に拡大した上で、国際会計基準（IFRS）に基づき損益計算書の本体または注記事項として開示される人件費の金額と、日本基準に基づき従業員の状況で開示される情報を用いて推定した人件費の金額が乖離する程度について、更なる分析を行った。そして、①日本基準とIFRSに基づく人件費の乖離度が時間的に安定している企業がある一方で、日本基準とIFRSに基づく人件費の乖離度が年度によって大きく変化する企業も少なからず存在すること、②臨時従業員の割合が多い企業、従業員連単倍率が高い企業、従業員の平均年齢が高い企業、提出会社の従業員の平均年間給与が高い企業において、日本基準とIFRSに基づく人件費の乖離度が相対的に大きいことなどの追加的な知見を得た。２番目に、退職給付会計基準の2012年５月の改正を受けて、新しく開示されるようになった「年金資産の主な内訳」と「年金資産の期首残高と期末残高の調整表」に関する注記事項を取り上げて、年金資産を株式・債券・一般勘定・その他で運用する割合の多寡と期待運用収益率または実際運用収益率の関連性を分析した。そして、①年金資産のうち、一般勘定で運用する割合は安定的、株式で運用する割合は減少、債券またはその他で運用する割合は増加する傾向があること、②日本企業の年金資産の運用環境は厳しく、期待運用収益率は年々低下傾向にある一方で、実際運用収益率は年度による変化が大きいこと、③年金資産の内訳と期待運用収益率の関係は、投資リスクの高い資産で運用するほどリターンが大きくなるという直観に反するものであること、④年金資産の内訳と実際運用収益率の関係は、株式で運用するほど投資リスクが高くなることなどを明らかにした。