The Cross-Cultural Applicability of Theories of Deviance: The Gender Gap in Japan and the United States

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2022年度は「逸脱行動のジェンダーギャップ」という論点を基に、逸脱行動の男女差を説明する上での社会的学習理論（Akers et al., 1979; Akers, 1998）の有効性について、日米で比較検証した。検証に際しては、関連文献を考察し、「逸脱行動に賛同する他者との接触が逸脱行動を促進する」という命題を基に、「日米共に、女子高校生の方が男子高校生より逸脱行動を自重する要因の一端は、逸脱行動に賛同する他者との接触の少なさにある」という仮説を立てた。次に、仮説の妥当性を検証するため、大学1年生を対象とした回顧型Webアンケート調査のデータを使って、「分化的接触」、「法規範」、「分化的強化」から成る「逸脱行動の学習」を測定する尺度を作成した。続いて、重回帰分析を用いて、仮説の実証的妥当性を検証した。分析の結果、上記仮説の妥当性を示唆する結果が日米において得られた。これはつまり、アメリカ由来の社会的学習理論の異文化適用可能性を示していると言える。一方で、逸脱行動の男女差を説明する上での社会的学習理論の有効性は、日本人よりアメリカ人に対しての方が高いことを示唆する結果も得られた。これはつまり、今まで顧みられることがなかった「逸脱行動の男女差を説明する上での社会的学習理論の有効性は、理論発祥国であるアメリカにおいての方が日本より高い」ことを実証するものである。更には、2021年度に検証した社会的絆理論に比べて、社会的学習理論の方が、日米両国の逸脱行動の男女差を説明する上で有効であるという結果も得られた。