Aims and contents of housing education based on the components of housing literacy

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現在、学校で行われている住生活教育には多くの課題が存在する。本研究は自立と共生に必要な住まいに関する総合的な知識や知恵を「住まい方知」と定義し、その現状を教育学的視点から明らかにすることを目的としている。さらに、その知見を小・中・高等学校の家庭科および大学の家庭科教育における住居学の基礎的・基本的な知識の整理や指導方法改善に繋げ、それを元にこれからの時代の生活ニーズに相応しい住生活教育の提案を試みるのが、本研究全体の目標である。2022年度は、前年に集計した「家庭科を過去に学習した社会人を対象とした調査」データの統合データの分析を進め、2022年8月に埼玉大学にて行われた令和４年度産業・情報技術等指導者養成研修の技術・家庭（家庭）の講師として「住まい・住生活と環境」のタイトルで調査結果の一部の紹介を行った。さらに2022年12月の人間-生活環境系学会にて「家庭科の住居領域の学習状況とその評価に関するインターネット調査」のタイトルで学会発表を行った。今後は本データのさらなる分析を進め、原著論文として公表する予定である。これまでに実施した調査結果をもとに、現状の脱コロナ禍の社会情勢を見極めつつ実施のタイミングをはかっている新たな調査「建設・住宅・不動産・インテリア関係職従事者を対象としたWEB調査」と、「家庭科を現在教えている教員を対象としたアンケート調査」を、できるだけすみやかに実施できるように準備を行っている。