Challenges for Higher Education to Build Resilience Amid the COVID-19 Outbreak

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本研究は、5ヶ国5大学の教育機関を対象として、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）への対応策と決定過程に関与した研究者や職員、学生など関係者の「心情と行動」の変遷過程を再現し検証することで、教育環境の外的困難に対する適応力を探ることを目的として実施している。調査では、実技や演習、現地調査など人的接触機会が多いことから感染症対策が難しいとされる教育分野を題材とし、関係者の心情がもたらす意思決定への影響と実際にとられた対応策との関係を分析する。この分析結果から、分野に固有の特殊な課題とともに、分野に関わらず高等教育に内在する普遍的な課題の実態を解明することで得られた教訓や可能性を見つけ、新常態下での教育環境を見据えた外的困難への適応力を探り、教育改革に活かす方策を明らかにするものである。5ヶ国の教育機関のうち、国立台湾大学（台湾、台北）での調査は、感染初期からピークに至る2021年度に現地研究補助者によって教員・事務職員・学生へのアンケート調査、対面調査を完了していたため、2022年度はこれらデータを整理・分析し、2023年度の第二次調査となる研究代表者による対面調査を実施できる準備が整った。台湾は国としての対応策も効果的であったため、調査を容易にした面もある。一方、延世大学（韓国、ソウル）での調査は、2022年度が韓国の感染拡大に向かう時期と重なり、国の対応策も変更・強化が繰り返されたため、途中、現地研究補助者の要望で対面調査を中断せざるを得なかった。リモートでの調査に切り替え、現地の韓国語による情報収集と整理・分析を先行させた。ハーヴァード大学（米国、ボストン）の公表情報を利用した予備調査は予定通り進捗している。