直観的協力行動の集団拘束性に関する比較文化心理学的研究

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本申請研究の主たる目的は、１）直観的意思決定に基づく協力行動に、集団による拘束性があるか否かを実験室実験により検証すると同時に、２）集団の枠を超えた協力行動の促進因について明らかにすることにある。さらに、直観的協力の集団拘束性に示される社会差についても分析の俎上に載せ、３）身内びいき傾向が強固に示される集団主義的社会では、集団内に限定的な直観的協力が顕著に示される一方、集団の枠を超えた協力行動は示されにくいという理論仮説を検討する。これら一連の目的に沿った個別研究を着実に実施するため、令和4年度には令和3年度に得られた研究成果を踏まえつつ、直観的協力行動を導く意思決定過程の分析およびその促進因に関する検討に尽力した。より具体的には、囚人のジレンマゲーム（PDG）における相互協力の結果が従来の多くの研究と同様に左上に提示される条件（統制条件）に加え、利得表の相互協力と相互非協力の結果の位置を反転させ、相互非協力の結果が左上に提示される条件（利得表反転条件）を設け、利得表の提示と説明の仕方が直観的意思決定に基づく協力行動に影響を及ぼすか否かを検討した。その結果、協力行動には予想した条件差は示されなかったが、意思決定時間に関しては条件の主効果および条件と意思決定（協力・非協力）の交互作用が示され、協力者は相互協力の場合の結果により注意を払いやすく、自身が非協力した場合の結果については注意を払いにくい可能性などが示唆された。この研究知見を論文としてまとめつつ、最終年度である令和5年度には、直観的協力の集団拘束性およびその社会・文化差を検討するための実験を実施する予定である。