相対モル感度を利用した測定対象の定量用標品を必要としない食品関連成分分析法の確立

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食品の機能性や安全性への消費者の関心は非常に高く，食品中の様々な成分，有害汚染物質などを対象とした分析法が開発，利用されている．これらの定量分析では，LCを用いることが多いが，汎用される紫外可視分光検出器や多波長検出器の検出原理は，測定対象固有のモル吸光係数に依存しているため，定量には測定対象と同一かつ純度が正確な定量用標品が必要である．しかし，食品関連成分は多様なため，定量用標品の入手が商業的に困難な場合や入手できたとしても価格や純度の点で問題も多く，この標品の入手に関する制約が食品関連成分の正確な分析や分析法の確立において大きなボトルネックとなっている．食品関連成分の分析は，前述した定量用標品の問題のほかに，試料によっては煩雑な前処理，低回収率などの問題に直面するケースも多く，現状，食品関連成分に対する有用な定量分析法が完全に確立されているとは言いがたい．こうした従来の分析法の限界は，食品の品質や安全性を評価・保証する上で解決しなければならない大きな課題である．そこで，上記で示した問題を克服するため，「1H-qNMRに基づく計量学的に正確な相対モル感度（RMS）」を用いた測定対象の定量用標品を必要としない食品関連成分分析法を確立することを目的に検討を実施する．2022年度は，女性ホルモン様の作用を示すことが知られており，循環器系疾患などの慢性疾患の予防や更年期障害の緩和，骨粗鬆症の予防効果等があると考えられている大豆イソフラボン12種を対象に，本法の有用性を評価した．その結果，ゲニステインを基準物質として選択し，これら基準物質に対する各測定対象物質のRMSを明確にした．また、大豆イソフラボンを含有する食品（サプリメント）の定量において，RMSを用いた分析法は従来法の定量値と有意な差はないことが判明し、本法は効率的かつ正確に測定対象物質の定量を可能とすることが判明した．