小児腰痛の心理社会的要因および生活の質との関連性に関する研究

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本研究は、小児腰痛のQOLに与える影響、および小児腰痛と心理社会的要因との関連性を、アンケート調査によって明らかにする疫学研究である。研究機関は3年間で、当初は2021年にアンケート調査を行う予定として準備を進めていた。本研究は、中学2年生を対象としたアンケートを用いた疫学研究だが、その実施には我々の過去の疫学調査でも協力していただいた新潟市教育委員会の協力が必須であった。しかし、2021年秋におけるCovid-19の状況下でのアンケート実施については学校側の負担が大きいとの意見もあり、その実施時期について延期せざるを得なくなった。2022年1月の時点で教育委員会と協議したところ、2022年春から夏、すなわち運動器検診も含まれる学校検診の時期が適当ではないかとの意見で一致した。しかし、各校での感染流行の状況が異なり、なかなか一斉同時期のアンケート実施が困難な状況が持続した。最終的にはやや時期はずれ込んだものの、2023年2月にアンケート調査が実施でき回収も終了した。その後アンケート結果の入力を行っているがほぼこれも終了し、解析できる準備がほぼ整った。解析には1-2か月程度を要する見込みである。以前の我々の小規模アンケート調査（中学校2年生対象有効回答数約200名）では、腰痛を有する例でPedsQL（小児のQOL評価アンケート）において社会機能（対人関係）や学校生活での異常例が多くQOL低下と関連があること、また腰痛を有する例でSDQ(小児の心理社会的評価アンケート)において情緒・統合での異常例が多く、心理社会的要因と関連があることが示されている、本解析においても、これらの結果がより大規模な調査でも同様に認められるかが明らかとなる。また、以前の調査との比較により、Covid-19下での小児腰痛の変化についても新たな知見が得られる可能性がある。