生殖補助医療と妊産婦、胎児・新生児リスクとの関連に関する研究

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生殖補助医療（産科婦人科）の従事医師に加え、新生児医療（小児科）の従事医師も研究チームに加えて、胎児・新生児の異常についての専門的知見も踏まえつつ研究を進めた。日本産科婦人科学会（以下「学会」という。）が運用する生殖補助医療データベースのデータ（2015年から2018年までの3年間）のうち妊娠が確定した症例（約16万件）について解析を実施した。胎児・新生児の染色体異常（21トリソミー、18トリソミー、13トリソミー）について、顕微授精、体外受精胚移植、融解胚移植などの生殖補助医療技術の内容別に比較したところ、出生時の母親の年齢等の交絡因子を調整しても、融解胚移植でのその発生が有意に少ない可能性が示唆された。（p<0.05）この理由について考察を進め、論文化に取り組んでいるところである。引き続き、生殖補助医療技術と染色体異常以外の胎児・新生児の異常との関連の解析の実施を検討することとしている。学会が運用する周産期登録データベースのデータと生殖補助医療データベースのデータの連結については、アナログデータやデータ欠損への対応に時間を要している。特に周産期登録データベースのデータの対応に苦慮している。今後、連結に必要な共通のデータ項目の検討を進めるとともに、解析に必要な周産期のデータ項目を絞ることも検討する。さらに、新生児・周産期医療の専門家の意見も聴きつつ、生殖補助医療データベースに加えて周産期登録データベースを活用した解析も実施を検討する。