スポーツ庁ガイドライン策定後における運動部活動の傷害予防に向けたリスク要因の探索

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我々は前年に、スポーツに費やす時間と、1種目に限定する専門化の2つをスポーツ傷害のリスク要因とみなして分析したところ、校種によって2要因の関連度が同じではないことを確認した。特に中学校と高校では両要因とも有意に関連していなかった。その理由として、中学校と高校では90％以上が1種目しか実践しておらず、専門化によるリスクを検出できるサンプルサイズではなかったことが考えられた。また、スポーツ庁のガイドラインによって週あたりのスポーツ時間の上限が定められたことから、今後はスポーツ時間の影響が限定的になると思われる。これらを踏まえ、２要因以外のリスク要因も定量することとした。質問紙調査に有効回答を提出した三重大学教育学部の1－4年生のうち、小学校から高校の１校種以上でスポーツ組織に所属したことがある484名を対象とした。質問紙ではスポーツ傷害（外傷と障害）の他、性、スポーツ開始年齢、全国・県大会出場経験、前校種での受傷経験も尋ねた。受傷者の出現割合比（prevalence ratio: PR）を算出したところ、小学校低学年では全要因が有意でなかった。小学校高学年ではスポーツ時間と専門化の交互作用が有意であり、同じスポーツ時間であれば複数種目の受傷者率が小さかった（PRと95％信頼区間は0.99, 0.98－1.00）。中学校では全国・県大会に出場している者で受傷リスクが高かった（1.07, 1.04－1.12）。高校では男性（1.39, 1.02－1.89）、全国・県大会出場（1.04, 1.01－1.08）、中学校での受傷経験（1.34, 1.00－1.77）の者で受傷リスクが高かった。以上のことから、スポーツ時間と専門化以外の要因も有意に関連していること、そしてリスク要因の関連性の程度は校種によって異なっており、校種ごとに対策を講じる必要性が示唆された。