高齢患者の術後日常生活活動に影響する因子の解析

高齢者が手術を受けた場合、特に合併症を発症しなくても退院後に日常生活活動のレベル低下が認められることが多い。我々の過去の研究では、その確率は70歳代で急速に上昇し90歳以上では５人に１人の割合であった。この現実をふまえ、術後日常生活活動低下に深く関わる因子を明確にし、患者・家族および社会福祉の両面に貢献できる基礎データを得ることが、本研究の目的である。そこで我々は、国立病院機構の診療情報分析部に集積された65歳以上の大腿骨近位部骨折と大腸癌の症例データを基に、入院前に比較して退院時の日常生活活動が低下したあるいは低いままの患者に共通する因子をロジステック回帰分析を用いて探索した。探索に用いる予測因子には、患者基本情報の他に、外科手術が予定された場合必ず集積される血液データやバイタルサインデータを使用することとし、複雑で特別な計測を必要とする認知機能検査や身体機能測定などの因子は含めないこととした。また、導き出された予後予測式の精度を感度と特異度をもとに評価した。さらに大腿骨近位部骨折の症例では精度確認用のサンプルを用いて、予測式の評価を行うことにした。これまで発表されている予後予測の研究の多くは、死亡率や合併症の発生率が多く、術後の機能低下に注目した報告は比較的少ない。また、術後の機能予測を調べた研究では、特別な問診やテストあるいは専門家の評価が含まれいることが多く、過去あるいは世界規模でのデータ比較は難しかった。本研究の結果を活用すれば、高齢者の術後日常生活活動の低下を予想し、またそれを予防する方法を効率的に探求することが可能となる。また新しく開発された身体機能維持のための方策（例えばリハビリテーションや低侵襲手術）の有効性を検討するためにも有効であると推測される。

高齢者が手術を受けた場合、特に合併症を発症しなくても退院後に日常生活活動のレベル低下が認められることが多い。我々の過去の研究では、その確率は70歳代で急速に上昇し90歳以上では５人に１人の割合であった。この現実をふまえ、術後日常生活活動低下に深く関わる因子を明確にし、患者・家族および社会福祉の両面に貢献できる基礎データを得ることが、本研究の目的である。そこで我々は、国立病院機構の診療情報分析部に集積された65歳以上の大腿骨近位部骨折と大腸癌の症例データを基に、入院前に比較して退院時の日常生活活動が低下したあるいは低いままの患者に共通する因子をロジステック回帰分析を用いて探索した。探索に用いる予測因子には、患者基本情報の他に、外科手術が予定された場合必ず集積される血液データやバイタルサインデータを使用することとし、複雑で特別な計測を必要とする認知機能検査や身体機能測定などの因子は含めないこととした。また、導き出された予後予測式の精度を感度と特異度をもとに評価した。さらに大腿骨近位部骨折の症例では精度確認用のサンプルを用いて、予測式の評価を行うことにした。これまで発表されている予後予測の研究の多くは、死亡率や合併症の発生率が多く、術後の機能低下に注目した報告は比較的少ない。また、術後の機能予測を調べた研究では、特別な問診やテストあるいは専門家の評価が含まれいることが多く、過去あるいは世界規模でのデータ比較は難しかった。本研究の結果を活用すれば、高齢者の術後日常生活活動の低下を予想し、またそれを予防する方法を効率的に探求することが可能となる。また新しく開発された身体機能維持のための方策（例えばリハビリテーションや低侵襲手術）の有効性を検討するためにも有効であると推測される。