日本における適正な補聴器供給体制の確立に関する研究

2020年11月から2021年2月に日本で補聴器を販売している店舗（4502店舗）に対して、郵送法によるアンケート調査を実施した。アンケート調査の主要項目は「店舗の概要」「スタッフの構成」「店舗の設備」「補聴器フィッティングの方法」の4項目である。4つの主要項目のそれぞれの質問に対する回答結果を分析し学会発表、論文投稿（Auris Nasus Larynx受理、on line ahead of print, Nov.2022）を行った。アンケート調査結果の概要は以下の通り。得られた回答は1032件で回答率は22.9%であった。そのうち34％が補聴器専門店、兼業店が66％であった。年間販売台数別では100台未満が62％、100台以上が36％であった。認定補聴器技能者が1人以上在籍している店舗は63.4%であったが、言語聴覚士が1人以上在籍している店舗は5.6％であった。店舗の設備としては、PCによる接続調整システムやヘッドホンを用いる聴力測定装置は97％以上の店舗が有していた。一方、補聴器特性測定装置は57％、実耳測定機器は45.5％、スピーカによる聴力測定装置は65％の店舗が有しており、3つの装置のいずれも有していない店舗は17.6％であった。初期設定前の聴力測定はほとんどの店舗で実施しており、初期設定方法についてはメーカー独自の方法を用いているという回答が多く見られた（80％、830店舗）。初期設定後に補聴器特性測定を行っている店舗は全体の約51％であった。補聴器の装用効果の評価に、音場での語音検査を実施している店舗は70%で、音場での閾値測定は68.3％、実耳測定は約27％の店舗で実施されていた。補聴器の特性に関する客観的評価（特性測定、実耳測定、音場閾値検査）が全く実施されていない店舗が約14％に認められた。

2020年11月から2021年2月に日本で補聴器を販売している店舗（4502店舗）に対して、郵送法によるアンケート調査を実施した。アンケート調査の主要項目は「店舗の概要」「スタッフの構成」「店舗の設備」「補聴器フィッティングの方法」の4項目である。4つの主要項目のそれぞれの質問に対する回答結果を分析し学会発表、論文投稿（Auris Nasus Larynx受理、on line ahead of print, Nov.2022）を行った。アンケート調査結果の概要は以下の通り。得られた回答は1032件で回答率は22.9%であった。そのうち34％が補聴器専門店、兼業店が66％であった。年間販売台数別では100台未満が62％、100台以上が36％であった。認定補聴器技能者が1人以上在籍している店舗は63.4%であったが、言語聴覚士が1人以上在籍している店舗は5.6％であった。店舗の設備としては、PCによる接続調整システムやヘッドホンを用いる聴力測定装置は97％以上の店舗が有していた。一方、補聴器特性測定装置は57％、実耳測定機器は45.5％、スピーカによる聴力測定装置は65％の店舗が有しており、3つの装置のいずれも有していない店舗は17.6％であった。初期設定前の聴力測定はほとんどの店舗で実施しており、初期設定方法についてはメーカー独自の方法を用いているという回答が多く見られた（80％、830店舗）。初期設定後に補聴器特性測定を行っている店舗は全体の約51％であった。補聴器の装用効果の評価に、音場での語音検査を実施している店舗は70%で、音場での閾値測定は68.3％、実耳測定は約27％の店舗で実施されていた。補聴器の特性に関する客観的評価（特性測定、実耳測定、音場閾値検査）が全く実施されていない店舗が約14％に認められた。