A Human Geographical Study of the influence of Migration on First Marriage Behavior

本年度は、主に国立社会保障・人口問題研究所の人口移動調査の個票データを再集計することにより、人口移動と家族形成行動との関係という研究課題への接近を試みた。具体的には、東京圏、大阪圏、名古屋圏について、出身地（中学卒業時居住地）の別（当該圏内出身または圏外出身）で、壮年期（35～64歳）の単身者率を比較することで、地方圏から大都市圏への人口移動経験の有無による単身化傾向の差異を比較分析した。そこで問題となったのは、人口移動調査の集計による各大都市圏の壮年期単身者率が、国勢調査の実績値から大きく乖離している点である。この問題は、性別では男性、調査年次では第6回（2006年）以降でとりわけ大きく確認できる。そこで、人口移動調査の結果は、各調査時点における壮年期人口・単身者それぞれの出身地別割合のみを用いることとし、その値を直近国勢調査の壮年期人口・単身者に与えることで、国勢調査上で出身地別に分類されたデータを作成することとした。これによって、出身地別の壮年期単身者率の推移を見ると、常に圏外出身者の方が高い値を取っており、大都市圏への転入者が大都市圏ひいては全国の単身化の促進に寄与する状況が明らかとなった。しかし一方で、高度経済成長期において、地方圏から大都市圏へ移動した世代のと大都市圏郊外地域での家族形成によって大都市2世が多く誕生しており、その分、地方圏出身者は減少している。そのため、転入移動者の単身化傾向が強くても、その量的な減少と合わさった結果として、人口移動が単身化を促進する効果は明確に強まってきているわけではないということも同時に明らかとなった。これは、少子高齢化対策や人口減少対策の一環として、多くが未婚者である壮年期の家族形成や社会関係構築について考える際の、基底的要因として意義のある情報である。

本年度は、主に国立社会保障・人口問題研究所の人口移動調査の個票データを再集計することにより、人口移動と家族形成行動との関係という研究課題への接近を試みた。具体的には、東京圏、大阪圏、名古屋圏について、出身地（中学卒業時居住地）の別（当該圏内出身または圏外出身）で、壮年期（35～64歳）の単身者率を比較することで、地方圏から大都市圏への人口移動経験の有無による単身化傾向の差異を比較分析した。そこで問題となったのは、人口移動調査の集計による各大都市圏の壮年期単身者率が、国勢調査の実績値から大きく乖離している点である。この問題は、性別では男性、調査年次では第6回（2006年）以降でとりわけ大きく確認できる。そこで、人口移動調査の結果は、各調査時点における壮年期人口・単身者それぞれの出身地別割合のみを用いることとし、その値を直近国勢調査の壮年期人口・単身者に与えることで、国勢調査上で出身地別に分類されたデータを作成することとした。これによって、出身地別の壮年期単身者率の推移を見ると、常に圏外出身者の方が高い値を取っており、大都市圏への転入者が大都市圏ひいては全国の単身化の促進に寄与する状況が明らかとなった。しかし一方で、高度経済成長期において、地方圏から大都市圏へ移動した世代のと大都市圏郊外地域での家族形成によって大都市2世が多く誕生しており、その分、地方圏出身者は減少している。そのため、転入移動者の単身化傾向が強くても、その量的な減少と合わさった結果として、人口移動が単身化を促進する効果は明確に強まってきているわけではないということも同時に明らかとなった。これは、少子高齢化対策や人口減少対策の一環として、多くが未婚者である壮年期の家族形成や社会関係構築について考える際の、基底的要因として意義のある情報である。