金融リテラシー教育に関するアンケート調査研究

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当該年度は大学生の金融リテラシーについて、ジェンダーギャップの観点から調査している研究を継続し、その成果をまとめ、査読付きの学術雑誌に投稿し受理された。現在、アンケートによる金融リテラシーレベルの測定結果として、ジェンダーギャップが観測される理由が様々な観点から議論されており、例えば男性は設問の正解を知らない場合に「わからない」という選択肢を選びにくく、女性は選びやすいというような傾向がジェンダーギャップの理由であるとする説がある。他方、ジェンダーギャップの理由を少年期の家庭内教育の内容（お金の話の有無）に求める考えもあり、習学の機会に差があるのがジェンダーギャップの理由であるとする説もある。本研究では、まず日本における最も大規模な金融リテラシー調査（金融広報中央委員会）のデータを調べ、男女差の原因の一つとなっている「金融リテラシーの項目」を参照し、男女別にそれぞれ不得意とする項目があり、それが経時的に固定されている可能性を確認した。その上で、普段から金融リテラシー教育を受けていると思われる学生251人を対象にアンケート調査をおこなって結果を整理した。この調査結果によれば、不得意とする項目の構成が、金融リテラシー教育によって変化することが示唆された。具体的には女性が不得意としていた項目でキャッチアップが観察され、女性が得意としていた項目ではその優位性が保たれていた。本研究の意義は、金融リテラシーのジェンダーギャップの問題に対して、どのような点で金融教育が有効である可能性があるのか示されたことにある。