小児期からの減塩を中心とした生活習慣病予防教育法の開発と評価に関する疫学研究

点击翻译按钮获取中文摘要

我が国の成人の食塩摂取量の平均値は大きく減少し、食塩摂取量の低下は血圧値の低下、脳血管疾患の死亡率の減少、さらには健康寿命の延伸へと貢献したと考えられる。しかしながら、未だに食塩摂取量には地域差が存在し、研究対象地域の秋田県や茨城県ではいまだ食塩摂取量が全国平均に比べて多い。一方で、児童期・思春期の食塩摂取の状況は十分に把握されていない。食塩に対する嗜好は小児期の食事の影響を強く受け、それには家族の影響が大きいことから、小児やその保護者に対するさらなる減塩対策が望まれる。本研究では、秋田県某町の義務教育学校の一部の児童・生徒、及び保護者を対象に、食塩摂取を中心とする食生活に関する実態調査を継続して実施している。令和4年度は、尿検査、食生活に関する質問票調査を実施するとともに、これまでに得られたデータと学校健診の情報等とを突合し分析用データセットを作成した。その上で、随時尿から推定した食塩摂取量（田中式による推定１日食塩摂取量）の推移を確認したところ、児童・生徒（1~9年生）では男女ともに平均7~8g、保護者では男性は平均11g前後、女性は平均10g前後で推移していることが示された。また、質問票の集計結果から、児童・生徒、保護者ともに「味付けは濃い味を好む」、「めん類の汁を半分以上飲む」人の割合が多いことが示された。加えて、児童・生徒とその保護者における食塩摂取量の関連を検討したところ、保護者の食塩摂取が多い場合、児童・生徒でも食塩摂取が多い傾向が示された。また、小児期からの生活習慣病予防に関する研究（Ibaraki Children’s Cohort Study：IBACHIL）において、同一対象者から収集した調査データを用いて、成人期の食塩摂取頻度を含む食習慣や体格・血圧と関連する小児期の食習慣・生活習慣について検討を進めている。