Emergency epidemiological survey of banana Panama disease in Peru and construction of environment-friendly control techniques of the disease

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新型コロナウイルス禍で渡航できなかったペルーに2022年9月に渡航、レースTR4の蔓延でSENASA（ペルー植物防疫所）によって圃場立入が禁止されている北部地区に代わり、中部ワヌコ県ティンゴマリア地域およびリマ市ラ・モリーナ地域のバナナ圃場を訪問、協力機関であるUNALM（国立ラ・モリーナ農業大学）等とパナマ病の発生調査を行った。ティンゴマリア地域5圃場で疑似パナマ病罹病株を採取、罹病組織小片を選択培地に置床、農林水産大臣特別許可の下日本に携行輸入、病原菌の分離を試みた。罹病組織から18株のFusarium oxysporumを分離した。これらのバナナへの接種試験による病原性検定は実施中である。18株のうち12株について、LAMP法によって全株がパナマ病菌であること、PCR法によって10株がレースSR4、2株がレース1であるとの分子診断結果を得た。rDNA-IGS領域塩基配列に基づく分子系統解析では、上記10株が、すでに報告されているカナリア諸島、アフリカ、中米などのレースSR4株と同一クラスターを、2株が独立したクラスターを形成した。他地域の菌株と同一クラスターを形成したレースSR4菌株はかなり以前にペルーに侵入していたことが想定された。また、ペルーINIA（国立農業研究所）の許可を受けて、農林水産大臣特別許可の下ティンゴマリア地域5圃場の土壌の輸入を完了、微生物叢の解析を開始した。さらに、我が国におけるパナマ病の発生調査によって、沖縄本島、奄美大島、関東、四国地域の圃場で罹病株を採取、病原性・レースの確認を開始するとともに、沖縄本島圃場の土壌から分離した各種細菌株のパナマ病菌（宮古島株）に対する抑制活性を検定し、Pseudomonas sp.など、抗菌活性を有する細菌株を見出した。ペルー土壌でも、同様な方法論で生物的防除に適用可能な細菌株が取得できることを示した。