観光アメニティ・アプリケーション・マトリックスを用いた観光地形成の理論的研究

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昨年度作成した、登録観光地域づくり法人（登録ＤＭＯ）198件および観光地域づくり候補法人（候補ＤＭＯ）97件を含むDMOデータベースを、観光庁の更新情報公表に対応して随時更新作業を進めた。残念ながら、本年度の夏休み期間も移動自粛や水際対策が継続していたため、国内の観光活動は抑制され、各地のDMOの活動も低調であったため、予定していた夏休み期間の活動に主眼を置いたDMOに対する調査は延期した。その後、本年度の年末年始は移動自粛や水際対策が緩和されたため、国内の観光活動がやや持ち直してきたことから、DMOに対する調査を年明け早々に開始するスケジュールに変更の上で実施した。305組織へ質問票を配布し、郵送とWeb回答の併用で、197組織から回答を得た（有効回答率＝64.6％）。回答データの取得が年度末だったため、現在データ分析を行い、結果を論文等にまとめる作業を進めている。移動制限が徐々に緩和されてきたので、それにあわせて可能な研究分担者が特徴的なDMOを訪問してのヒアリング活動を始めることができた。これによって得られた情報は、研究グループ内で共有し、研究の進行に活かされている。海外への移動制限が緩和されたため、ハンガリーで開催された国際学会8th International Conference of the Euro-Asia Tourism Studies Associationに参加し、研究成果の一部を報告し、外国の研究者から示唆に富むコメントを得ることができた。また、国内開催の国際学会にも参加し、情報収集と意見交換を行った。これらの成果である海外雑誌への投稿を現在進めているところである。また、2021年度の研究成果について、開催延期されていた国際学会での報告（2022年度沖縄で開催）での報告によって公表することができた。