医療費削減に資する”湿布依存”の実態調査研究

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本研究は①湿布依存状態の患者の特徴、②湿布薬を過剰または不適切に処方する医師の意識・行動を調査することで、湿布の過剰処方および不適切処方の実態を明らかにし、その是正を提言することで医療適正化を図り、現在の日本の医療に急務である国民医療費削減に貢献することを目的とする。2019年度には調査①1000名規模の島根県内の農業従事者を対象とした患者調査を施行した。この結果を踏まえ、2021年度には介入を行わない２つの横断観察研究（調査②全国の国民を対象としたインターネットによる患者調査、調査③全国の医師を対象としたインターネットによる医師調査）を実施した。2022年度は、これらの3つの調査の論文化および学会発表に向けての活動を行った。湿布は、西洋医学では筋損傷の急性期にアイシング効果を期待して使用されるが、その使用頻度は日本に比して非常に少なく、日本における湿布の臨床利用は世界的に独特と言える。湿布の医学的効果が十分に明らかにされていないにも関わらず、湿布は日本の文化の中で伝統的に使用されており、湿布薬の薬剤料は調剤医療費の約1.7%を占める。調査①および②より、高齢を中心に、湿布に対する盲目的な絶対的信頼感に基づき湿布の処方を求める患者が多いことが明らかになった。これに対し、調査③により、医師も湿布の医学的効果について疑問を持ちつつも、湿布処方が患者とのコミュニケーションツールとして捉えている、または、限られた短い診療時間で患者と湿布の必要性について議論することを望まず、患者の求めに応じて処方を継続していることが明らかになった。この事実を世界にどのように訴えかけるかの検討に難渋した。日本国内外の様々な視点から、日本における国民医療費の適正使用について議論することは、今後の日本の健全な国民皆保険制度の維持・発展に必須であることから、本調査がその議論の一つの契機になるよう考察した。