Developing Measures for Assessing English Competency of Visually and Hearing Impaired Individuals

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今年度は、昨年度までの研究成果を裏付ける二つの大きな進展があった。一つは、コロナ禍による各種語学検定試験のオンライン化であり、二つ目は政府による共通試験への各種英語検定の導入提案、後に凍結、その後東京都の高校入試へのリスニング導入の議論である。まず前者については、視覚障害者にとって点字受検の際、前後を見渡すことが難しくなり、聴覚障害者にとっては口話で面接を受ける受験者には非常に見にくく、また難聴者で聴力を使う受検者にも著しく聞き取りにくい状態になった。また360度誰もいないことを画面で示して受験する方法では支援者同席の受験ができないため、受験を諦める人も生まれた。後者については、読む・書く・聞く・話すと言う4技能で英語力を測ることが適切なのかという議論が初めて健常者である受検者のために論じられたことが挙げられる。これは本チームが脳科学的アプローチから提案してきたことと一致する。すなわち言語を読むという行動は視覚と必然的な関係はなく、言語を聞くという行動も聴覚と必然的な関係はないということである。検定の枠組みを根本的に見直すことの必要性を明確にすることができた。一案として「生成」か「理解」かという分け方が有力であると考えた。さらに障害者権利条約でいうところの文化的同一性の承認から試験を見直すことも進めた結果、文化的（認知の違いが影響する）に不公正である問題が多数見つかった。accommodation(配慮）ではなく、customizeが必要であるということが正当であれば、障害当事者の専門家が試験問題を作る、あるいはせめて作問に参加することは必須である。来年度の準備として障害当事者を中心とするグループが作問に着手した。