Comparative study on residential segregation and housing market polarization in post-growth global cities

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１）前年度に実施したニューヨーク・ロンドン・東京・大阪における居住と不動産市場に関する国際比較アンケート調査（各都市1000サンプル、2021年11月～12月実施）の分析を行い、住宅価格の高騰と住宅アフォーダビリティ、Covid-19後の居住選択、就業者の居住分化、住民の所得格差とネオリベラル化など現代のグローバル都市における様々な視点からの考察を行った。なおこれらの成果は、2022年人文地理学会大会において公募セッション「国際比較アンケート調査に基づくグローバル都市の居住と就業の空間構造」を企画して発表したほか、International Conference of Asian-Pacific Planning Societiesにおいても報告した。さらにコロナ禍におけるグローバル都市住民の自宅就業と住み替え行動に関する分析については、職業によるリモートワークの広がりの差や、近年の住宅価格の高騰およびコロナ禍の転居希望への影響を明らかにし、それらの成果について日本都市学会の学会誌への掲載も決定した。２）小地域人口データを用いた「近隣変化」の類型化に関する国際都市比較分析を実施した。2010～2020年のニューヨークと東京における近隣地区の社会経済的類型の変化プロセス分析からは、両都市の共通点として地位の高い地区と低い地区で地区類型の固定化が進んでいること、また地位の低い地区での成長率が小さく分極化の兆候も見られた一方、相違点としては東京よりもニューヨークの方が都市内部での相対的な近隣変化の割合は高く、変動が大きいことが明らかとなった。なおこれらの成果は日本都市地理学会誌に掲載された。