Effect of agricultural land use management on dynamics of peat subsidence

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本研究は、土地利用や農地管理の方法が泥炭地の地盤沈下に与える影響を解明し、その知見をもって地盤沈下問題の解決につながる泥炭地利用のあり方を検討することを目的として実施した。具体的には次の3点について調査を行った。①北海道の泥炭地の農地利用状況の把握とそれに伴う温室効果ガス排出量の推定、②土地利用形態の違いが泥炭地の地盤沈下に及ぼす影響、③客土が泥炭地の地盤沈下に及ぼす影響、の3点である。北海道の泥炭地の利用状況と温室効果ガス排出量の推定は、北海道の農地利用された泥炭地全てを対象に行った。人工衛星画像を用いたリモートセンシングや各種統計データを利用して、道内の泥炭地の土地利用形態を把握した。得られた土地利用形態別の泥炭地面積に排出係数を乗じることで、道内の泥炭地から排出される温室効果ガスの量の推定を試みた。道内の泥炭地から排出される二酸化炭素は、北海道の人為起源温室効果ガス排出量の2.8％を占めると推定され、実効的な対策が求められることが示唆された。次に、水田や転換畑といった土地利用形態の違いが泥炭地の地盤沈下にどのような影響を及ぼすか検証を行なった。航空レーザー測量成果を用いた地盤沈下の分析と、人工衛星画像を用いた土地利用形態の解析の結果、水田利用された圃場の地盤沈下量は転換畑圃場と比べ有意に小さいことが明らかになった。水田としての利用期間が増加するほど地盤沈下は抑制される傾向が見られた。このことから，泥炭地を水田として利用することによって地盤沈下が効果的に抑制されることが示唆された。また、土壌物理性・化学性の改善を目的に施工される客土が地盤沈下に及ぼす影響についても検証した。転換畑として利用された圃場では，平均客土層厚が大きいほど地盤沈下量が小さくなる傾向が見られた。客土の厚い圃場では，地下水面下で嫌気状態となる泥炭層が相対的に増すため，沈下量が小さくなったと考えられる。