中高年の老前準備を促進または阻害する要因に関する社会心理学的研究

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最終年度である2022年度は、老前準備の一環としての地域活動を促進する介入を目指し、地域住人とやり取りを行いながら質的／量的調査を行った。2021年度には高齢のコアメンバーのみを対象にインタビューを行ったが、2022年度には対象をより若い住人に広げ、MAXQDAを利用した質的分析を行った。地域や子どもたちのために何かをしたいという動機付けを持つ現役世代も多い一方で、地域活動をする若い住人は、他の若い住人を積極的にリクルートすることには躊躇する傾向が見られた。こうしたインタビュー調査と併行して、コアメンバー、町会と連携を取りながら、住人の意見を取り入れた全戸調査を行った。この地域では2017年にも全戸調査が行われていることから、大学による介入前後の変化も分析することができた。その結果、前回の調査時と比べ、全ての世代において地域の自治会館の利用率が高くなっていることが分かった。また、若い住人たちの地域活動への参加率や参加意欲は低いものの、「地域で災害時に助け合ったり、悩み事の相談をし合ったりする相手」を希望しながらもそういった相手を作れていないと感じる人の率は、若い住人でも高い傾向が見られた。また孤独を感じている若い住人が多いという知見も見られたため、地域活動の潜在的なニーズは高いことが分かった。今後はSNSも利用し、若い住人たちの地域活動への参入を促進する働きかけが必要と考えられる。しかし、調査会社に委託したweb調査（ランダムサンプリング）において、評価懸念の高さといった特定のパーソナリティ要因を持つ人々のtwitterやinstagramへの頻繁な投稿は、生きがい意識を低める可能性が示唆されたため、どのツールを使用するのかには慎重な判断が必要であると考えられた。今後はSNSの特性、個人のパーソナリティ要因も考慮し、SNSも併用した地域活動を進めていく必要がある。