Effective usage of human resources by cross cultural conflict management

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今研究はアジアに進出している日系企業で現地従業員と日本人管理職との間に発生する異文化摩擦に基づく業務上の非効率な関係を解消する施策を提言するものである。アジアに進出している日系企業は製品の価格競争では劣勢に立たされており、原価の高騰、技術力の類似化等によりこれ以上製品価格を下げることができないのが現状である。現在製品価格の見直しに唯一効果が期待できるのは業務効率の向上化によるコストの見直しである。多くの日系企業ではこの点から日本人管理職より人件費削減につながる現地従業員により多くの権限を委譲して現地化を図っているが働く文化の違いから意思疎通がスムースに運ばず、逆に現地従業員の大量退職等の問題を生じており遅々として現状が改善していない。本研究ではこの点に着目して日本人管理職と現地人従業員調査が職場でお互いに誤解や反感を生むような職場摩擦を分析して、その解消策を現地日系企業に推奨することとしている。異文化摩擦を明確化するために現地にてアンケート調査を行いその結果を量的調査として統計分析している。すでにこの調査は2007年より行っており、タイ、ベトナム、中国。インドネシアで2000人以上の現地従業員、日本人管理職からアンケート調査結果を取得しており分析の結果、学術論文、著書、学会発表等で紹介した。現在は最終段階である調査結果を学会発表等から修正した異文化間職場摩擦解消策を実際の企業に提示してその効果を検証する段階である。