エビデンスに基づく教育開発援助の展開：インドNGO「Pratham」を事例として

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本研究は、インパクト評価の実施及び同評価から得られたエビデンス活用により事業の効果向上と拡大を図ってきたインドNGO「Pratham」を事例とし、エビデンスを有効に活用する援助機関の組織運営・体制や事業の計画策定・運営はどのようなものかを考察するものである。2022年度は、昨年度の進捗をもとに、オンラインでのPratham関係者へのヒアリング等により、Prathamのエビデンス活用のモデルの概念を以下のとおり精緻化し、とりまとめた論文の学術誌への投稿を開始した。・Prathamは、読み書き・算数の効果的教授法の普及戦略に関し、事業サイクルを通じて課題を特定し、改善のための仮説を立てインパクト評価を通じて方策の効果を検証することを繰り返し、普及戦略を策定・確立した（サーチ・学習サイクル）。・また、Prathamは、インパクト評価とは別に、初等教育学齢期の子どもを対象とし、読み書き・算数にかかるアセスメントを例年実施し、データを公表している。Prathamは、同データをもとに読み書き・算数にかかるインド国内の課題を広く示し、インパクト評価から得られたエビデンスをもとに、効果的教授法により課題を克服しうることを積極的に発信することで州政府や資金拠出機関等のパートナーを拡大してきている。「サーチ・学習サイクル」を拡張した「サーチ・学習・コミュニケーション・サイクル」を通じ、事業効果の向上とスケールアップを図ってきている。また、Prathamのケース分析を通じて抽出された、データ・エビデンス活用のモデルの特徴の考察のため、米国に出張し、二国間援助機関の中で先駆的にデータ・エビデンス活用に取り組んできている米国開発庁（USAID）の関係部局や、Prathamのデータ・エビデンス活用を側面支援してきているJ-PALグローバルオフィス等に訪問し、それら機関の関係者からヒアリングを行った。