研究指向教学IRのフロンティア：データに基づく高等教育改善の問題点と可能性

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これまで3年間の各教育機関がコロナ禍の中、様々なデータ分析、アンケート調査により教育環境改善を行ってきた事例報告が報道やセミナーなどで確認できるのは、IR担当者でなくとも必要に迫られ、結果的にIR活動を行ってきた成果と言える。しかし、それらが研究活動として行われているとは言い難い。本研究が目指す研究指向のIR活動は、セミナーなどで課題とされる例えば「コロナ禍における学びをどうするか」というような大きなテーマを議論する中で試行錯誤的な事例報告をするだけでなく、比較可能なデータを提供し合い、それらを引用、比較し、学術的に議論され、そこから新たな課題発見と課題解決が連鎖的に発生することを目指している。本年度は、引き続きコロナ禍の制限を受け、本研究の主体となる訪問調査の実施が困難な状況であったが、オンラインセミナーへの参加や海外協力研究者の来日を機会に行った議論により研究を進めた。また、研究代表者の所属配置換えにより大学院教育にまで議論の範囲を拡大して研究を推進した。海外協力研究者はIR先進国である米国の研究者であるが、その研究者が知る限り日本の大学の教務情報システムは、非常にしっかりとしており、詳細であるとの意見をいただいた。一方でそれが活かされていないとの指摘を受けた。その点は、本研究の目指すところであるが、米国のようにIRに関する学会等で、研究として取り組みが議論されるようになれば大きな進展になると考えられ、教学IR活動を研究指向で行うことの重要性があらためて確認できた。大学院教育にまで拡大した教学IRについては、学士課程とは異なる課題が浮かび上がってきている。学びの最終地点である大学院教育を考えることで、初等教育から高等教育までを一貫して客観的に評価する必要性が示され、教学IRは、誰のための、何のための活動であるのか、そしてどのように役立てられるのかが整理されつつある。