グローバリゼーションと組織の適応課題：組織の価値生成と個人の精神健康

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日本企業・組織が培ってきた人事制度や文化形成による人材管理システムは、グローバル競争において制度的変更を迫られている。日本組織は一方で、社員教育等において日本文化特有の家族主義的組織運営を維持しようとしている側面がある。組織内のこうした制度と文化の関係は、従業員にとっては心理的に負荷のかかる状況であるとも言える。社会制度の変化のスピードと、組織内部の文化や人の心の変化のスピードとは同一ではな、その結果として個人においてはメンタルヘルスの問題が、組織においては非合理的な意思決定や人事管理上の問題が生じている可能性がある。本研究では、組織や企業が制度的な変化を迫られたグローバル競争下において、（１）組織文化の変化が生じたか、（２）従業員がどのように心身の健康、幸福感、働き甲斐を得ているか、あるいはそれらが損なわれているか、（３）組織の経営者や管理職はこれらをどのように認識し、将来ビジョンを策定しているか、についての研究を実施する。調査データのマルチレベル分析と、企業文化・理念についての内容分析の質的な検討を融合させて実施する。本年度は、昨年度に続き、コロナ禍における働き方の変更や行動規範の修正なども視野に入れた企業従業員を対象としたパネル調査の解析を実施した。パンデミック前の2020年2月のウェーブ1調査、パンデミック下の2021年2月に実施したウェーブ2調査、さらには2022年2月に実施したウェーブ3調査を紐付け、687名を対象に分析した。働き方の変化や価値観の変化、他者との関係性、メンタルヘルスなどについて解析をした。コロナ禍でリモートワークの対応をするなど、新しい状況に対応できたのはもともと組織の家族的風土が強い会社であったことが示された。全体的には家族的風土が社員の信頼感やウェルビーイングを高めることも示された。結果を英文にまとめて2本、国際誌に投稿した。