特定健康診査対象者における口腔機能検査の有用性の検討

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本研究の目的は、特定健診の対象者となる40歳以上の壮年期以降の就労者を対象とした前向きコホートによって、①摂食嚥下に関する口腔機能が加齢と共にどのように推移するか明らかにすることと、②摂食嚥下機能などの口腔機能と、就労者の健康維持に重要な位置を占める職業性ストレスの推移、口腔内指標、全身状態、QOLなどとの関連性を確かめることの２点である。１年目（2019年度）には、40～65歳の就労者を調査対象者とし、過去に長期の病気療養をしていた者およびうつ症状を有している者は対象から除外した。そのうえで、特定健診（定期健康診断）と同時に、①対象者基本属性、②口腔内環境、③歯科疾患の有無と程度、④口腔機能、⑤職業性ストレス、⑥運動機能、⑦健康関連QOL等を調査した。その結果、各種職業性ストレスレベルと口腔内の各種指標との間に一定の関連性があることが示唆された。また、この結果をベースラインとして、２年目（2020年度）と３年目（2021年度）に調査を行い、対象者の各調査項目の推移を確認する予定であったが、COVID-19の影響で充分な調査を行うことができなかった。このため、補助対象期間を延長し、４年目（2022年度）に可能な限り調査を行い、対象者の各調査項目の推移を確認した。この追加調査を５年目（2023年度）にも行うこととしている。特に、口腔機能やストレスレベルが悪化している対象者について、各調査項目の悪化のリスク比を算出して比較することにより、口腔機能やストレスレベルの推移に対応する健康状態を確認したい。また、対象者の職種（事務職、生産職など）に応じた口腔機能状態、ストレス種別、各調査項目の特徴も明らかにしたい。