学校精神保健と地域医療の協働体制構築要因に関する研究

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発達障害の特性は、思春期青年期に精神症状として表面化することがあるため、高等学校の学校精神保健においては、地域精神科医療機関との連携・協働が重要であるが、地域での連携・協働は円滑に行われているとはいえない状況にある。そこで、地域の高等学校と精神科医療機関の両者を対象に、連携・協働体制の構築要因の調査を行い、特に阻害要因を抽出して対策を検討した上で、地域において実用可能な書類様式などの資料を作成して試行的に使用し、学校精神保健と地域治療との協働体制構築の基礎を作ることを目的に本研究を実施してきている。高等学校の調査対象は学校精神保健の重要な役割を担っている養護教諭とし、医療との連携・協働体制の構築に関する課題を抽出することにした。高等学校は、普通科のみの進学校系、進学コースも有する複数学科系、実業系の３つに分け、各学校種の養護教諭に個別に聞き取り調査を継続実施してきている。各学校種における発達障害の特性の表出の特徴を比較するとともに、医療との連携・協働体制の構築の阻害要因について、件数を増やして検討している。医療機関においては、入手可能な学校間連携用資料や産業保健用資料などの既存資材を活用しながら、医療機関職員へ直接の聞き取り調査を継続実施している。さらに、地方行政の相談機関が実施した同地域の医療機関を対象とした発達障害児者診療状況調査の結果データの検討も加えて、医療機関と学校との連携・協働の阻害要因について引き続き検討を進めているところである。