地域団体商標による温泉地ブランドの構築と競争優位性の比較研究

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本研究の目的は、事例研究とアンケート調査に基づき、地域団体商標による温泉地ブランドの構築とその成果について比較研究を行うことである。主な分析枠組みとして、ブランド論、エリアマーケティング論などを用いる。本年度も新型コロナ感染症の影響があるため、対面でのDMO（観光地域づくり法人）などへのヒアリング調査は控えた。それゆえ、温泉地のブランド構築、地域団体商標、DMOについて、先行研究を整理した。特に、本年度は主に関東地域の温泉地を分析対象にした。その理由として人口が集中している関東から近い温泉地への動向を把握するためである。温泉地を含めた観光地の魅力の要因として、既存の研究では距離が近いことがあげられている。つまり立地であり、遠距離でも交通の便が良くアクセスが容易であることも重要な要因となる。具体的には、地域団体商標を得ている温泉地として千葉県の鴨川温泉と小湊温泉、栃木県の塩原温泉、鬼怒川温泉、川治温泉、新潟県の越後湯沢温泉に関して、観光地の魅力を文献により整理した。その他にも一般の温泉地としては、伊豆諸島の6島に関する資料を得て、その魅力を整理した。さらに、DMOに関しては神奈川県の地域DMOである横浜市、鎌倉市、小田原市、箱根町、地域連携DMOとして宮ヶ瀬ダム周辺振興財団、かながわ西観光コンベンション・ビューローに関する資料を得て、それぞれのDMOの目的と組織構造、温泉地との関係性などを整理した。研究実績としては、日本広告学会九州部会にて「観光地域づくり法人（DMO）の役割とプロモーションの評価」というテーマで研究報告を行った。報告では、観光庁によるDMOの定義、目的、登録制度などを説明し、地域連携DMOである「ツーリズムおおいた」の活動と他地域のDMOの活動やKPIを比較し、それらの成果を示した。また、プロモーション動画に関する評価結果を説明した。