親と環境が早産児の高次脳機能発達を促す機序の近赤外分光法と行動指標による研究

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今年度は、これまでの研究成果を発展させ、近赤外分光法を用いた新生児の脳機能研究に加えて、新生児集中治療室で用いられる医療機器が早産児の発達に与える影響に関して基礎的検討を行うとともに、家族の関わり合いや社会支援の現状について検討した。新生児の脳機能研究については、これまでに得られたデータの解析を進めた。また、新生児集中治療室で用いられる医療機器として保育器に関する基礎的検討を行った。早産児の低体温は、合併症や死亡のリスクを高め、発達に影響を与える可能性がある。そのため、保育器の保温機能は重要である。本研究では、搬送用保育器の手入れ窓にカバーを装着することの有効性について調べた。その結果、手入れ窓にカバーを装着すると、手入れ窓を閉鎖した時と同等の保温効果があることが示された。この研究結果から、医療機器の改善により早産児の神経学的予後を改善出来る可能性が示された。新生児と家族の関わり合いや社会支援の現状に関する調査については、日本NICU家族会機構（JOIN）に参加している全国17の都道府県の家族会から回答を得た。その結果、「日常生活又は社会生活に支障がある」状態になったことがある家族は半分以上で、こどもが10代になっても同様の状態であったという回答があった。約3割の家族は「日常生活又は社会生活に支障がある」状態に対して、こどもが8歳～10歳の期間に神経発達症などに対して必要な医療費助成が無く、その期間に医療費助成があれば日常生活又は社会生活に役だったと回答された。本調査結果により、適切な医療費助成により家族支援が可能であり、早産児の発達を促すための社会支援には改善の余地がある可能性が示唆された。本研究が発展することで、親と環境が早産児の高次脳機能発達を促す機序を明らかにできる可能性がある。本研究の成果は、新生児の後障害率減少につながる。