協同学習における教師の意思決定過程の分析とケースメソッド教材の開発

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本研究の目的は協同学習場面における教師の意思決定過程を分析し、それらの知見を活用した教師の授業力向上のためのケースメソッド教材を開発することである。具体的には、先行研究に関する調査と整理 (令和元年度)、データ収集と分析(令和２年度)、ケースメソッド教材の開発(令和３年度)、ケースメソッド教材の評価と修正(令和４年度)から目的達成をはかる。令和４年度はケースメソッド教材の評価と修正を主とし、特に教師の意思決定に関するデータの収集と分析を行った。まず、令和３年度に引き続き、ケースメソッド教材の作成に関する方法を調査する等、本研究における背景理論を補強した。特に研究計画にも記述していた Hargreaves(2012)の意思決定資本に関しては、今年度も研究協力者である福井大学の木村優教授と意見交換を行い、さらにその知見を深めた。また、令和３年度に引き続き、新たに勤務先の教育実習生約240名の記述による実践事例(授業実践で困った場面)のデータを収集し、授業において困った場面とその対応について質的研究の方法を用いて整理し、論文として発表した。困った場面においてはケースメソッド教材として整理している。さらに、協同学習が学校現場において再開されてきたことから小学校1年生における授業のビデオデータとグループの音声データを録り、それに基づいた授業者への意思決定に関するインタビューを行い、現在分析中である。