An International Comparative Study of Sociological Discourses on Family Change and Individualization: Taking the Eurasian Region As a Case Study

本研究において、ユーラシア地域、具体的には東アジア（日本、韓国、中国、台湾）と東ヨーロッパ地域（ロシア、ウクライナ、ポーランド、チェコ、スロバキア、ハンガリー、ルーマニア）、そしてトルコを事例に、家族変動と個人化に関する社会学的な言説（議論・理論）を比較している。本研究の土台となる初年度（2018年度）と次年度以降（2019～2021年度）において行った作業を基に、五年度（2022年度）においては、新型コロナウイルスの関係で昨年度（2021年度）実施できなかった研究を実施することにした。具体的にはアジア地域の学者集団の家族研究を東欧地域に対照させ、両者の異同をも検討の対象とした。とはいえ、今年度においても（2021年度と同様に）新型コロナウイルスにより、以上の計画を実現することにはまだやや制限があった。そのため、基本的に、昨年まで集めてきた資料を検討することになった。一方、2022年7月3日に国際オンラインシンポジウムを開催し、本研究に対して大変貴重な意見交換・情報収集を実現することができた。本シンポジウムにおいて、東欧地域とアジア地域から12名の研究者を報告者として招聘し（本科学研究費の代表者を含んで報告者は合計13名であり）、合計10か国（日本、中国、韓国、ベトナム、ロシア、ポーランド、チェコ、スロバキア、ハンガリー、トルコ）における家族（社会学）研究の現状について活発な議論を行った。そこで、具体的には各地の家族研究の制度化（研究者の人数や専門雑誌の有無）、使用されている教科書、そして支配的な研究課題とイデオロギーのあり方などが報告や議論の対象とされていた。このような（比類のない）国際オンラインシンポジウムで得られた情報を基に、東欧地域とアジア地域の家族研究の現状を対照させることもできた。なお、今年度は本国際シンポジウムで得られた成果をも背景に、論文3本を執筆（うち2本は2022年度に出版）した。

本研究において、ユーラシア地域、具体的には東アジア（日本、韓国、中国、台湾）と東ヨーロッパ地域（ロシア、ウクライナ、ポーランド、チェコ、スロバキア、ハンガリー、ルーマニア）、そしてトルコを事例に、家族変動と個人化に関する社会学的な言説（議論・理論）を比較している。本研究の土台となる初年度（2018年度）と次年度以降（2019～2021年度）において行った作業を基に、五年度（2022年度）においては、新型コロナウイルスの関係で昨年度（2021年度）実施できなかった研究を実施することにした。具体的にはアジア地域の学者集団の家族研究を東欧地域に対照させ、両者の異同をも検討の対象とした。とはいえ、今年度においても（2021年度と同様に）新型コロナウイルスにより、以上の計画を実現することにはまだやや制限があった。そのため、基本的に、昨年まで集めてきた資料を検討することになった。一方、2022年7月3日に国際オンラインシンポジウムを開催し、本研究に対して大変貴重な意見交換・情報収集を実現することができた。本シンポジウムにおいて、東欧地域とアジア地域から12名の研究者を報告者として招聘し（本科学研究費の代表者を含んで報告者は合計13名であり）、合計10か国（日本、中国、韓国、ベトナム、ロシア、ポーランド、チェコ、スロバキア、ハンガリー、トルコ）における家族（社会学）研究の現状について活発な議論を行った。そこで、具体的には各地の家族研究の制度化（研究者の人数や専門雑誌の有無）、使用されている教科書、そして支配的な研究課題とイデオロギーのあり方などが報告や議論の対象とされていた。このような（比類のない）国際オンラインシンポジウムで得られた情報を基に、東欧地域とアジア地域の家族研究の現状を対照させることもできた。なお、今年度は本国際シンポジウムで得られた成果をも背景に、論文3本を執筆（うち2本は2022年度に出版）した。