International Comparative Study on the Process of Anglicizing Courses at Universities of Non-English Speaking Countries

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本研究では、オランダ、韓国、フランス、メキシコの4か国に焦点を当てているが、2020年から新型コロナウイルスの影響により進捗は遅れている。その間、確認できたことは日本、メキシコ、フランスなど非英語圏の大学は、国際化の需要の増大やグローバル競争力の向上を目指して、ますます英語を教授言語として採用しているということだ。日本では、多くの大学が英語でのプログラムや授業を導入し、留学生の獲得や異文化交流の促進を図っている。これらのプログラムは、ビジネス、科学、工学などの分野を重視し、グローバルな協力や研究発信において英語力が重要視されている。同様に、メキシコでも英語でのコースやプログラムの提供が増えている傾向が見られる。この移行は、学生をグローバル化された労働力として準備し、学術的な移動を促進することを目的としている。メキシコの大学は国際機関との協力を行い、外国人教員を招いて英語での授業を行っている。ただし、学生と教員の言語能力と文化的適応のための適切なサポートを提供することは、重要な検討事項となっている。一方フランスでは、英語を教授言語とすることに関して議論が行われている。他の欧州の国々と同様にフランス語やフランス文化の浸食の懸念が持ち上がっている。政府はフランス語の重要性を保持しながら、バイリンガリズムや多言語習得を促進するための措置を実施している。しかし、これらの懸念にもかかわらず、実質的に英語でのプログラムへの需要は増加し続けており、英語がグローバルな共通語として認識され、国際学生の獲得を目指す必要性があると考えられている。この変化は、人の移動が再開した世界において、学術的および経済的な成功に不可欠な英語力を認識した結果だといえる。ただし、各国はそれぞれ独自の課題に直面しており、英語を教授言語とする一方で、母国語や文化の保護にも取り組む必要性を示している。