助産ケアの実践知を生かす包括的な周産期遺伝看護ケアの協働モデルの構築

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国内においてNIPT（非侵襲性出生前遺伝学的検査）は、日本医学会に設けられた認定制度により認定をうけた施設で、2013年から検査前後の遺伝カウンセリングを必須とした形で運用が開始された。しかし、当該検査を取り扱う産科以外の医師等が運営する非認定施設が増加し、検査前の情報提供の不足、陽性結果の返却時の対応・サポートの不足、当事者の混乱等、様々な問題が指摘されてきた。これらの問題を解決すべく、無侵襲的出生前遺伝学的検査（NIPT） 等の出生前検査の提供体制が変更され、2022年度内に具体的に実装化が図られ、運用が開始された。当該事項が現場の状況（および助産師の役割）に影響を与えることも十分に考慮できることから、2022年度は、関東、中国、関西地区の医療機関の周産期部門（病棟・外来）に勤務する助産師13名へのインタビューを実施した。得られた結果から、ⅰ）周産期の現場における当該課題の対象の状況　ⅱ）具体的なケア実践の内容　ⅲ）現場が抱える多重課題　ⅳ）助産師がとらえる当該課題への認識と困難感　ⅴ）助産師が実践する遺伝看護ケア に着目し、データに忠実に分析を進めている。多職種連携・チーム医療を基盤とする遺伝医療において、助産師が実践する遺伝看護ケアを意味づけ、現状での強みや障壁（困難感の要因）を明確化する。この結果は、出生前検査の受検を考慮する女性のための意思決定支援を周産期の助産ケアの中に包含し、継続性を保証するケアモデルを構築するために有用な情報を得ることができると考えている。