女子大生における包括的ながん予防プログラムの構築

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1. 研究目的 : 若者の乳がん・子宮頸がん予防対策向上のために①がん予防に関する知識・意識・予防行動②がん検診や自己検診未受診の要因③知識や意識が予防行動に結びつかない要因について明らかにする。さらにその実態に即した予防教育指針の作成・実践並びに要望を取入れたがん検診の機会を与え、効果的かつ包括的ながん予防教育の実施に資することを目的とする。2. 研究方法 : 子宮頸がんや乳がんに関する知識や予防行動等の実態を解明するために平成30年度本学小白川キャンパス女子学生を対象とし無記名記述式質問紙調査を実施する。その結果に即した予防指針を作成・実践し、学生達が望むがん検診受診環境で子宮頸がん検診を提供する。受診者は当キャンパス所属学生の希望者とし、検診結果を通知する際には子宮頸がんに関する指導及び乳房自己検診法についても指導する。本研究の指導効果と検診体制の適否等を評価するために検診受診後に調査を行う。得られたデータは統計ソフトSPSSで解析する。また、本研究は、本学医学部倫理審査委員会の承認を得て遂行した。3. 研究成果 : 実態調査の有効回答数は1383名であった。子宮頸がんに関する基礎知識の正答率は8割を超えているものの子宮頸がん検診受診率(20歳以上の回答者597名)は12.7人と低率であった。未受診の理由は①検査に対する不安②時間的余裕がない③受診場所が不明等であった。キャンパス内で学生達が望む子宮頸がん検診を企画し業者へ委託し実施した。受診希望者48名に対し検診に対する不安を軽減するために事前指導を行い、検診当日の問診より受診した学生は34名であった。検診後の調査結果より①身近な所で友人と一緒に無料で受診できることが今回の受診契機となった②事前説明により検診に関する不安が軽減③受診しやすい環境等と適切・満足と回答した学生が90%を超えた。今回のように受診しやすい環境及び好印象の検診を体験することにより今後の受診意思を高めることができるものと考えられる。また乳がんについて、自己検診法を知っている者は28.6%、定期的に実施している者は5.0%と低率であったが、正しい自己検診法を知りたいと思っている者は92.2%と高率であった。乳がん検診対象年齢40歳までの約20年間は早期発見のために自己検診法が特に重要な検診となる。実態に即した予防教育の実践・検診機会の提供等包括的ながん予防教育を若者に実践することは、検診受診率の向上と早期発見に繋がるものと考えられる。