大学生における子宮頸がん予防教育プログラムの試み

〈研究目的〉大学生における実態に即した子宮頸がん予防教育プログラムを構築・実践するために、大規模な実態調査を行い、(1)HPV感染及び子宮頸がんに関する知識・意識(2)子宮頸がん予防法に関する知識・意識(3)性行動及び予防行動の実態(4)子宮頸がんに関する知識・意識が予防行動に結びつかない原因について明らかにする。また、これらの結果に基づいて予防行動に結びつく効果的な予防教育を構築するとともに実践し、行動変容等への有効性について明らかにすることを目的とする。〈研究方法〉実態調査の対象者を平成24年度本学小白川キャンパスで定期健康診断を受診した学生(男子 : 2472名、女子 : 1989名)とし、無記名自記式の調査票を用いて、子宮頸がん・がん検診・HPVワクチンに関する知識を問う内容の他、子宮頸がん検診受診歴、HPVワクチン受診歴等の調査を実施した。その実態に即した予防教育プログラムを作成し、その実践については、健康教育を内容とする講義を履修した学生46名とした。行動変容等への有効性を明確にするために、講義前と講義終了後2ヵ月後に同様の無記名自記式調査を実施した。得られたデータは統計用ソフトSPSS Vor. 19で解析した。〈研究成果〉実態調査の回答が得られた中から解析対象者を18歳から22歳の学生とし(n=3021名 男子 : 1590名, 女子 : 1431名)平均年齢は19.19±1.28歳であった。子宮頸がんに関する質問項目について1問1点として9点満点で集計した結果、平均値は、男子6.47±1.77、女子6.72±0,43であり、男女の性差は認められなかった。また、HPVワクチン接種率は、8.6%で年齢を重ねるごとに接種率の低下が見られた。未接種者において今後接種したいと回答した学生は82.8%と前向きな意志が多くの学生に見られた。子宮頸がん検診受診率は8.6%と低値であったが、年齢別に解析すると地方自治体より無料クーポンが届く21歳では16.1%、22歳では17.9%であった。未受診者において今後がん検診を受診したいと回答した学生は84.9%と高かった。だが、ワクチン接種もがん検診も今後も受けたくないと否定的な回答をした学生は10.8%もおり憂慮される。その要因として、「ワクチン接種後の副反応が怖い」「検診方法等がわからず不安」「お金がかかる」が半数以上の学生が回答した。これらのことを踏まえて、予防教育プログラムを作成し、90分間の講義にて実践した。だが女子の受講生が6名と少なかったこともあり、その効果について検証するためにも今後も継続して追跡調査をしていかなければならない。また、知識とワクチン接種・がん検診といった予防行動とのの関連性は認められなかったが、高い認識がありながらもなぜ予防行動に結びつかないのか等より詳細な要因を解明することが今後の課題である。

〈研究目的〉大学生における実態に即した子宮頸がん予防教育プログラムを構築・実践するために、大規模な実態調査を行い、(1)HPV感染及び子宮頸がんに関する知識・意識(2)子宮頸がん予防法に関する知識・意識(3)性行動及び予防行動の実態(4)子宮頸がんに関する知識・意識が予防行動に結びつかない原因について明らかにする。また、これらの結果に基づいて予防行動に結びつく効果的な予防教育を構築するとともに実践し、行動変容等への有効性について明らかにすることを目的とする。〈研究方法〉実態調査の対象者を平成24年度本学小白川キャンパスで定期健康診断を受診した学生(男子 : 2472名、女子 : 1989名)とし、無記名自記式の調査票を用いて、子宮頸がん・がん検診・HPVワクチンに関する知識を問う内容の他、子宮頸がん検診受診歴、HPVワクチン受診歴等の調査を実施した。その実態に即した予防教育プログラムを作成し、その実践については、健康教育を内容とする講義を履修した学生46名とした。行動変容等への有効性を明確にするために、講義前と講義終了後2ヵ月後に同様の無記名自記式調査を実施した。得られたデータは統計用ソフトSPSS Vor. 19で解析した。〈研究成果〉実態調査の回答が得られた中から解析対象者を18歳から22歳の学生とし(n=3021名 男子 : 1590名, 女子 : 1431名)平均年齢は19.19±1.28歳であった。子宮頸がんに関する質問項目について1問1点として9点満点で集計した結果、平均値は、男子6.47±1.77、女子6.72±0,43であり、男女の性差は認められなかった。また、HPVワクチン接種率は、8.6%で年齢を重ねるごとに接種率の低下が見られた。未接種者において今後接種したいと回答した学生は82.8%と前向きな意志が多くの学生に見られた。子宮頸がん検診受診率は8.6%と低値であったが、年齢別に解析すると地方自治体より無料クーポンが届く21歳では16.1%、22歳では17.9%であった。未受診者において今後がん検診を受診したいと回答した学生は84.9%と高かった。だが、ワクチン接種もがん検診も今後も受けたくないと否定的な回答をした学生は10.8%もおり憂慮される。その要因として、「ワクチン接種後の副反応が怖い」「検診方法等がわからず不安」「お金がかかる」が半数以上の学生が回答した。これらのことを踏まえて、予防教育プログラムを作成し、90分間の講義にて実践した。だが女子の受講生が6名と少なかったこともあり、その効果について検証するためにも今後も継続して追跡調査をしていかなければならない。また、知識とワクチン接種・がん検診といった予防行動とのの関連性は認められなかったが、高い認識がありながらもなぜ予防行動に結びつかないのか等より詳細な要因を解明することが今後の課題である。