高齢者における術後感染予防抗菌薬の適正使用指針作成に関する研究

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○研究目的手術部位感染(Surgical site infection ; SSI)などの術後感染は患者の予後に影響を及ぼすだけではなく、患者の入院期間の延長、入院コストの増大にも影響を与え、その予防は医療の質を高めるための重要な課題となっている。また、複数の基礎疾患を有する高齢者が手術対象となる場合も多く、術後感染症の発生に対する影響も懸念される。本研究では、術後感染予防抗菌薬の投与方法や投与期間等の適正化につながる情報を得ることを目的として、当院における高齢者に対する術後感染予防抗菌薬の使用状況と基礎疾患などの患者背景について調査を行った。○研究方法平成19年4月1日～平成22年3月31日に手術が施行されたDPC適応の大腸がん患者160名を対象とした。予防抗菌薬投与終了後30日以内に抗菌薬の再投与が行われ、感染の発症が認められた症例をcase群(117例)、それ以外をcontrol群(43例)とした。医事算定データおよび電子カルテに記録された患者情報および抗菌薬の使用状況、臨床検査データ、手術情報からロジスティック回帰分析を用いて要因解析を行った。○研究成果ほとんどの症例でSSI予防策が実践されていた。抗菌薬の予防投与日数が術当日を含め2日までの群と3日以上の群では術後感染の発生に差は認められなかった。一方、手術に関する因子においては創分類(クラス3以上)が術後感染の要因となった。また、患者個々が有していたリスクのうち、ASA(3以上)および人工肛門造設が感染リスク因子であることが示唆された。さらに、リスク因子がない群において投与日数が2日以内の群と、3日以上の群で再投与率を比較した結果、有意差は認められなかった。従って、リスク因子を有さない症例においては、予防抗菌薬は2日以内の投与でも術後感染の発生に影響しないと考えられ、短期間投与でよいことが推察された。