一般健康職域集団におけるうつ状態と自殺に関する前向き疫学研究

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[対象と方法]某事業所で1989年に実施した健康と生活習慣に関する自記式問診票請査に回答し、追跡可能な職員のうち40-54歳の13,294名を対象としたコホート調査を実施した。生活習慣として主にとりあげたのは、喫煙・飲酒習慣、仕事内容、生活態度、うつ状態などである。生活態度としては生きがいや生活のはり、立腹の程度などを、うつ状態としてはZungのSDS20項目より特に職場で働くものに関連すると考えられる12項目が利用可能であった。在職中の死亡年月日、死因は提出される死亡診断書より把握、退職は退職者名簿を用い、退職年月日を調査した。死亡・退職とも当該事業所の健康管理責任者の了解と指導のもとに個人名を伏した形で入手し、職員番号により1989年問診票データとリンケージした。観察は1995年3月31日まで実施し、退職者は退職時点で打ち切り例として扱った。解析は名古屋大学大型計算機の汎用統計パッケージSAS中のCoxの比例ハザードモデルを用い、性・年齢調整後の各種要因の自殺危険度を推定した。[結果と考察]95年3月31日までの約5年間に観察対象者から847例の退職、92例の死亡(うち自殺11例)が発生した。各種要因を補正した後でも、ZungのSDS12項目中10項目で有意な自殺リスクの上昇が観察され、12項目の合計点によるうつ総合点が上位20パーセンタイル値のものはそれ以下のものに比較し、6.67倍自殺しやすかった。1日の睡眠時間が9時間以上のものは、それ以下のものにくらべ、自殺発生率が16.6倍と有意に高かった。コーヒーの摂取は、有意ではないものの予防的に働いている可能性が示唆された。自殺者の数が少ないため、統計学的なパワーに問題はあるものの、うつ状態は単にその直後の自殺に関連しているだけでなく5年後まで影響を与えていることが考えられ、職場においても注意深い観察とカウンセリングなどの介入が必要と考えられる。