慢性疾患患児の将来の禁煙意志に影響を及ぼす要因と喫煙防止の看護援助プログラム開発

平成13年度は慢性疾患患児と親を対象に看護援助プログラムを施行し、評価した。方法 対象:平成12年度に面接調査した12組の慢性疾患患児(気管支喘息,IgA腎症,10〜15歳)とその母親である。6組の家族内に喫煙者(父親のみ2組、両親または母親4組)がいた。内容と実施:患児作成したパンフレットとVTR視聴により喫煙と健康に関する情報提供した。喫煙を勧められた時、問題解決的に行えている場合はそれを認め、強化した。喫煙に対する考え方では、本人の気づきを促した。親喫煙に対する考えを聞きながら、パンフレットを用いて子どもが喫煙することでの健康影響と、家族内に喫煙者がいる場合は、禁煙・受動喫煙に関する情報提供を行った。そして親子で喫煙について話し合うことを勧めた。面接調査終了後、患児と親へ個別に行い、初回面接から6ヵ月後に2回目調査への参加を受諾した10組の患児と母親へ調査票を送付し、回答を得た。評価指標:患児(1)喫煙者イメージ、(2)喫煙知識、(3)喫煙対処スキル、(4)将来の非喫煙意志とその理由、(5)喫煙経験、親(1)喫煙習慣、(2)子どもの喫煙に対する考え結果 母子共に回答が得られた者は6組で、母親のみ返信があったものが1組であった。非喫煙者の母親6名中1名、喫煙者の母親4名中2名からは返信がなかった。患児・6事例:指標(1)1名の子どもの喫煙者イメージが中立的から否定的になり、1名の大人の喫煙者イメージが否定的から中立的になった。指標(2)4名に一般的知識が増えた。指標(3)(5)喫煙の勧めを拒み、喫煙経験がなく、変化はなかった。指標(4)1名に「吸わない」と肯定的変化があったが、その理由は尚も曖昧であった。他5名は「吸わない」で変化がなかった。母親・7事例:指標(1)喫煙者に変化はなかった。指標(2)喫煙者・非喫煙者共に変化はなかった。

平成13年度は慢性疾患患児と親を対象に看護援助プログラムを施行し、評価した。方法 対象:平成12年度に面接調査した12組の慢性疾患患児(気管支喘息,IgA腎症,10〜15歳)とその母親である。6組の家族内に喫煙者(父親のみ2組、両親または母親4組)がいた。内容と実施:患児作成したパンフレットとVTR視聴により喫煙と健康に関する情報提供した。喫煙を勧められた時、問題解決的に行えている場合はそれを認め、強化した。喫煙に対する考え方では、本人の気づきを促した。親喫煙に対する考えを聞きながら、パンフレットを用いて子どもが喫煙することでの健康影響と、家族内に喫煙者がいる場合は、禁煙・受動喫煙に関する情報提供を行った。そして親子で喫煙について話し合うことを勧めた。面接調査終了後、患児と親へ個別に行い、初回面接から6ヵ月後に2回目調査への参加を受諾した10組の患児と母親へ調査票を送付し、回答を得た。評価指標:患児(1)喫煙者イメージ、(2)喫煙知識、(3)喫煙対処スキル、(4)将来の非喫煙意志とその理由、(5)喫煙経験、親(1)喫煙習慣、(2)子どもの喫煙に対する考え結果 母子共に回答が得られた者は6組で、母親のみ返信があったものが1組であった。非喫煙者の母親6名中1名、喫煙者の母親4名中2名からは返信がなかった。患児・6事例:指標(1)1名の子どもの喫煙者イメージが中立的から否定的になり、1名の大人の喫煙者イメージが否定的から中立的になった。指標(2)4名に一般的知識が増えた。指標(3)(5)喫煙の勧めを拒み、喫煙経験がなく、変化はなかった。指標(4)1名に「吸わない」と肯定的変化があったが、その理由は尚も曖昧であった。他5名は「吸わない」で変化がなかった。母親・7事例:指標(1)喫煙者に変化はなかった。指標(2)喫煙者・非喫煙者共に変化はなかった。